4、新築住宅の地質・地盤調査について

調査は建物が建つ予定の四隅と中央の5箇所で行います。
もし、古い既存の建物がある場合には、計測可能な場所で仮の調査を行い、解体工事後に正式な調査を行います。

ところで、一般的な木造住宅の重さは、一軒あたり30トン程度と言われています。
その重量を支えているのが、通常は堅固につき固められた地盤です。

しかし、谷や田畑を埋めたてた造成地では、地盤が安定していないこともあるのです。
腐葉土やゴミなどが埋っていることもあるかもしれないので、土地の履歴を調べておくのはいうまでもありません。

家を建てるには、その土地の地耐力に応じて、３０kN/㎡（キロニュートン）以上の場合は布基礎で可。
２０kN/㎡以上でベタ基礎。
２０kN/㎡以下なら、杭基礎の必要がある。
（“kN/㎡”とは、地盤の引抜き方向の許容支持力のこと。）

と、基礎仕様が決められているのですが、それには地盤調査で確かめる必要があります。

もし、地盤が軟弱だと分かれば、状況に応じた地盤改良が必要になります。
当然、費用が発生しますね。
２０万円から、中には１００万円を超えることも。

建売住宅などで、すでに建物が完成しているもの、あるいは、あなたが調査しているのを確認していない場合は、その調査結果を見せてもらってください。

もし、見せてもらえなかったり、調査自体をしていないのであれば、なぜそうなのか、その理由を聞いてください。
これがひとつめのポイントです。

もうひとつのポイントです。

では、業者からの、

「地盤調査のデータは、問題ないという説明を受けました」、「調査結果の資料でも安全を確認しました」

これで一安心･･･ではないんですね。どういうことかというと、安全と確認された土地で建てたのに家が傾いた。

この場合、責任は建築業者にも、地盤調査会社にもありません。
実際、調査でＯＫであっても３％程度の地盤事故があるといいます。

つまり、地盤調査だけでは万能ではないんです。

だから、「地盤調査済みです」は、それ自体意味を持たないんです。
地盤調査に地盤保証（保険）を組み合わせることで、はじめてあなたの安心は担保されるのです。

調査会社によっては、自社の都合の良い方法で行っている場合もあります。

実際着工してから地盤改良が必要とわかり対策を練ることになると、多数の業者がそれぞれ調査を行い、そのたびに予定外の出費、工事工程が伸びるなど大変な損害を受けることになるかもしれません。

建築計画が進行してからではなく、初期の段階で必要な調査を行うこと。
担当者の調査前の“推測の補強工事費”を鵜呑みにしないこと。
調査の結果補強に要するコストが大幅に膨らむこともあり得る。

こんなことに注意しておきましょう。